米国公認管理会計士に関する知恵袋｜リストラによる再就職支援

【質問】

こんな不利な状況にある私でも、現実的に考えて以下の外資系の会社に就職できる可能性はあるんでしょうか？Bankerであば①J.P.Morgan,②CITI,Consultantであれば、①Bain,②AT、③Monitor.G私は、今年公認会計士試験に合格した現在慶應経済の4年です。以下の準備をして、来年の夏から就活を行うつもりです。・GMATをover７００、TOEFLをover105(ちなみに、TOIECのスコアは今年の10月で915です)・証券アナリスト1次・米国公認管理会計士、米国公認経営管理士取得←ミニMBAとよばれており、これで一番の差別化を図りたいです。米国公認管理会計士の知恵袋について言及すると、・大学で専攻した地政学、為替理論を実務レベルで使いこなせるようになること(特に、カントリーリスクに関する深い知識・理解を武器にしたいです)。大事なのはここからです。かなり考えて計画を練り、大学の先生やTACの先生などに相談した結果、この方法をとることにしたのですが、昨日たまたま会った外資インベストメントバンカーの先輩3人にこう言われました。「外資だろうと既卒・職歴なしは、どんなすごいやつでもとらないと思うよ、監査法人いきなよ」。事実、私には以下のように変えようのない欠点があるため、心の隅では、「失敗する」かもしれないという不安はありました。・何よりも職歴がないため、年齢的に不利であること。｛Bankerで書いた企業は、私のような人間(既卒・職歴なし)には窓口がないため、かなり創意工夫した書類を直接「中途」の枠で送ることになると思います。｝・公認会計士でなく、公認会計士試験合格者であること。(合格者が公認会計士になるためには、三年間の実務補修、二年間の実務が必要です。)・制度的な問題からか、近年公認会計士のイメージが低下していること。・コネがないこと。そのため昨日の実際に現場で働いてる先輩の一言で、一気に現実に帰らされました。「いくら職歴なくても、上に書いてるだけのこと努力してやれば、行きたい企業いけるだろう。」という自信が揺らぎ始めています。米国公認管理会計士の知恵袋に対する見解は、私は、このまま突き進んでもいいのでしょうか？リストラの再就職支援に関する説明をすると、リストラの再就職支援に関する説明をすると、誰かヒントをください。幅広い方に、答えていただけたら幸いです。それでは、よろしくお願いいたします。

【解答】

まずは監査法人へ就職し、会計士資格を取得した方が良いと思います。その上で挙げていらっしゃるような資格・スキルを習得すれば、20代後半での外資IB、戦コンへの転職も視野に入ってくるかと存じます。IB、戦コンの採用を見ていると、会計士と言えど落とされる確率の方が圧倒的に高いですが、素で採用試験に挑むよりは大分マシだと感じます。また、会計士であれば、挙げていらっしゃる類の職種に就けなかったとしても、FASのような財務系コンサルへの転職は比較的容易ですし、大手財務系コンサルで経験を積んで次の展開を考えるということも出来なくはないと思います。外資IBと一緒に仕事をすることも多いため、もし質問者様がビジネスマンとして認められれば、米国公認管理会計士の知恵袋を知りたいのであれば、人脈を使って転職するというケースも有り得るでしょう。また、フロントに拘らずにミドル・バックまで検討対象に入れれば、更に現実的な可能性になってくると感じます。＞補足それであれば、リストラの再就職支援を理解したいのであれば、銀行やコンサルでも大丈夫だと思います。但し、将来就きたい職種に繋がるような業務に従事する必要があるので、リストラの再就職支援なら、配属先を確認しておく必要はあるかもしれません。第二新卒枠で銀行やコンサルを志望することになると思うので、職種をある程度選別出来るケースも多いのではないでしょうか。OPで入社しても流石に支店配属は無いと思いますが、有り得ないとは言い切れないので。あと、IBで最終的に最も価値があるのは案件獲得能力です。それは銀行やコンサルでも同様です。各種分析力や処理能力自体は最終目的ではなく、それらを用いて金を叩き出せるのかという点がポイントということです。それが出来ない限り、ある意味では作業要員でしかないとも言えます。米国公認管理会計士の知恵袋といえば、その辺りの意識が、金融出身者と監査法人の人間では乖離しています。ポジションにもよると思いますが、そういったことも日々意識しておいた方が良いかもしれませんね。